一部店舗のセブンイレブンの雑誌コーナーが劇的に縮小していっていることに気づき始めました・・・このお店は↓
ほぼジャンプとヤンマガ、月曜日に売れる二枚看板のみ・・・。
あとは駅の近くなので・・・観光のお客さんむけの雑誌のみ・・・・
正直、これでいいと思う！！
もともとコンビニの本屋にアダルトコーナーあるのがすごい嫌だった、いや僕だって・・・僕だって・・・アダルトな気持ちはもちろんあるんだけど・・・でもコンビニに置く必要はどこにもないやん、という思いでいっぱいでした。
ATMなどもおかれ、税金等も支払いもできるし、トイレも借りられるし、災害時にも役割を果たす、コンビニエンスストアっていまや社会的になくてはならないインフラの一つになっていると思うんです。コンビニがないと極端に不便になります。
だから、コンビニは「社会インフラ」的な存在です。アダルトな本を売る理由は社会的存在になっているからこそ逆になくなっている。そして、一方でこうした超便利な存在である、コンビニ。有名ですが、コンビニは排他的な契約がオーナーと本社の間でかわされており本社がオーナーを「搾取」することで成り立っている面が強いです。
僕は思うのですが、コンビニがこれだけ社会的な存在になっているのは、オーナーの「献身的な」頑張りによって支えられている以上、コンビニオーナーを直接的に社会が財政的支援する仕組みがあってもいいのではないかな？と思います。
適当に思いつくものを書くと・・・例えば、トイレの利用料をコンビニオーナーで税金で支払うとか。駅や街中のコンビニには社会的なトイレとして解放して、その代わりに月ぎめでトイレの使用料をオーナーに税金で支払うとか。また災害時の緊急避難先、水・食料の確保先としてもこれらについても税金をコンビニに投入して、逆にコンビニ側にはペットボトルの水や缶詰などは常に在庫を可能な限りいっぱいにしておいてもらうとか・・・田舎はともかく、現代の都会は備蓄というのは極端に少なくなってきていますから・・・。あるいは各コンビニオーナー、店員（アルバイト）に災害時には、こういうふうにふるまってほしいという定期的研修を義務付け、研修参加者には相応の日当をふるまうというのもどうだろう？
とにかく、僕が、いいたいのは・・・コンビニエンスストアというのは、市場原理にまかせるだけでなく、社会インフラの一部として行政がオーナーに補償して機能させていくのがいいと思います。
なんか適当な話してすいません・・・
